遠方に転勤が決まった場合、購入したマイホームの扱いに困ることがあります。
このような場合には、現在の状況とこの先の見とおしを考えて、より良い選択をするのがおすすめです。
そこで今回は、転勤時におけるマイホームの扱い方の選択肢として、売却する・賃貸に出す・単身赴任するケースをご紹介します。
転勤にともなうマイホームの扱い方の選択肢①売却する
長期間同じエリアに戻る予定がない場合には、思い切ってマイホームを売却するのがおすすめです。
住宅ローンを返済し終えていないならば、高く売れるうちに売却してローン残高を一括返済しましょう。
需要の高い立地など条件によっては、購入額よりも高値で売れるケースも珍しくありません。
この売却の選択肢には、転勤後に遠方のマイホームを管理したり、固定資産税や保険料などの諸費用がかかったりしない点にメリットがあります。
売却してしまえば、空き家がどのような状態かわからない不安や修繕が必要になるリスクも手放せるでしょう。
転勤にともなうマイホームの扱い方の選択肢②賃貸に出す
あらかじめ期間が決められている転勤や、遠くない将来にマイホームのあるエリアに戻って来る予定のある転勤の場合、マイホームを手放さずに所有しておいたほうが良いでしょう。
とくに、転勤でマイホームを離れる年数が最初からわかっている場合、賃貸物件として活用するのがおすすめです。
3年や5年のように具体的な年数が判明していると、その年数だけ定期借家契約を結んで貸し出すことを検討してみてください。
貸し出す際の契約には普通借家契約もありますが、こちらは正当な理由なく入居者に退去してもらえないため、契約終了時に退去してもらえる定期借家契約を結ぶようにしましょう。
賃貸に出すと家賃収入を得られるため、住宅ローンが残っていても家賃を返済にあてられる点がメリットです。
転勤にともなうマイホームの扱い方の選択肢③単身赴任
転勤が決まったあとも自分以外の家族をマイホームに残し、自分だけで単身赴任する選択肢もあります。
この選択肢を視野に入れるケースとしては、自分以外の家族の仕事・学校・友人関係を維持したい場合が挙げられます。
子どもに転校が必要な場合は、家族が一緒に暮らすメリットだけでなく、環境の変化で子どもにストレスを与えるリスクについて考えなければなりません。
また単身赴任だと、マイホームの住宅ローン返済と転勤先の賃貸物件の家賃といった2軒分の出費がかかります。
そのため、転勤先の住まいに住宅補助があるかどうかも、単身赴任をするか決める要素となるでしょう。
まとめ
転勤時に購入したマイホームの扱いについて迷ったら、売却する・賃貸に出す・単身赴任するといった選択肢を考えてみてください。
長期間戻る予定がなければ売却し、短期間で戻るならば賃貸に出すのがおすすめです。
転勤先で住宅補助が受けられるならば、単身赴任も考えてみてはいかがでしょうか。
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